● 当院では、訪問診療の患者様を対象に、オンライン診療を提供できる体制があります。
● 初診や急病急変時は原則対面診療で行い、初診時の向精神薬処方は行っておりません。
● 完全予約制となっております。訪問診療以外の患者様は、別途ご相談ください。
令和6年6月1日

初診・再診についてはこちらから

当院では、医療DX推進体制整備について、以下の対応を行っております。
正確な情報を取得・活用するため、マイナ保険証をご持参いただき、オンライン資格確認等の利用にご協力をお願いいたします。

1：オンライン請求を行っています。
2：オンライン資格確認を行う体制をとっています。
3：電子資格確認をし、取得した診療情報を医師が診察室で閲覧・活用できる体制をとっています。
4：電子処方箋を発行する体制を今後導入予定です。
5：電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制については、当該サービスの対応待ちです。
6：マイナンバーカードの健康保険証の利用について、お声掛けやポスター掲示等で周知に努めます。

本日より、当院でもマイナンバーカードを保険証としてご利用いただける「マイナ受付」が可能となりました。
マイナ受付をご希望の方は、受付に設置の顔認証カードリーダーにマイナンバーカードをかざしてお使いください。

ご不明な点がございましたら、お気軽にスタッフへお声掛け下さい。

詳細はこちらから

当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証発行の際に、個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行しております。

明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望されない方は、お手数ですが会計窓口にてお知らせください。
平成30年4月1日

当院では、後発医薬品（ジェネリック医薬品）を積極的に採用しています。
現在、全国的に後発医薬品を含む多くの医薬品の供給不足が続いていますが、当院では、医薬品の供給不足が生じた場合、速やかに適切に治療計画の見直しを行う体制を整えています。
そのため、医薬品の供給状況によっては、投与する薬剤を変更する場合がありますが、その時は 事前に患者様には十分説明させていただきますので、ご理解とご協力いただきますようよろしく お願いします。 なお、不明な点がございましたら、主治医又は薬剤師にお尋ねください。

当院では、後発医薬品がある医薬品について、特定の商品名ではなく成分に基づいた一般名で処方を行う場合があります。一般名処方により、特定の医薬品の供給が不足した際でも、患者さんに必要な医薬品を安定して提供しやすくなります。
一般名処方についてご不明な点がありましたら、どうぞ当院職員にご相談ください。
なお、一般名処方とは、処方せんに薬の商品名ではなく、有効成分名を記載する方法です。

当院では患者さんの状態に応じ、

・ 28日以上の長期の処方を行うこと
・ リフィル処方せんを発行すること

のいずれの対応も可能です。
※なお、長期処方やリフィル処方せんの交付が対応可能かは病状に応じて担当医が判断致します。

リフィル処方せんとは？

症状が安定している患者に対して、医師の処方により医師及び薬剤師の適切な連携の下で、一定期間内に、最大3回まで反復利用できる処方せんです。

同一保険薬局で継続して調剤を受けることが出来ない場合は、前回調剤された薬局にもご相談ください。

リフィル処方せんの留意点

1：医師が患者の病状等を踏まえ、個別に投与期間を判断します。（最大３回まで）
2：投薬量に限度が定められている医薬品及び貼付剤（一部を除く）は、リフィル処方ができません。
3：薬剤師から、体調や服薬状況の確認のため、同一の保険薬局で調剤を受けることを勧める説明をすることがあります。
4：薬剤師から、次回の調剤予定の確認、予定される時期に患者が来局しない場合は、電話等により状況を確認することがあります。また、患者が他の薬局において調剤を受ける場合は、当該薬局に調剤の状況とともに必要な情報をあらかじめ提供することがあります。
5：患者の体調変化を考慮し、リフィル処方せんの有効期間内であっても、薬剤師は、調剤を行わず患者に受診を勧め、処方医へ情報提供する場合があります。

● 役割分担推進の為、必要に応じ会議の開催

看護職の業務状況把握や、事務作業軽減を図る為、役割分担委員会にて適宜対策を検討する。また院内規定を変更するなど、重要議題があれば役割分担推進委員会を得て、運営会議に諮るものとする。

● 看護補助者の配置

看護師等が専門性を必要とする業務に専念できるよう、看護業務を補助する。
看護補助者を採用し、医療スタッフの一員とし、効率的に業務分担を行なう。

● 看護職員と他の職種の業務分担

看護職が行なっている業務には、他職種の連携により、業務軽減が図れるものがある。今後、業務見直しを行なう中で、十分検討を行なっていく。

● 多様な勤務体系の導入

過労な勤務体系とならないよう、多様な勤務体系を作成し、負担の軽減を図る。

● 妊娠・子育て中の看護職員に対する配慮

妊娠・子育て中の看護職員が安心して出産・育児ができるよう配慮し、 院内の託児所利用や育児規定を取得できるよう配慮する。

● 夜勤負担の軽減

看護職が過労な勤務体系とならぬよう、勤務態勢は十分検討を行ない、また、夜勤の前後は必ず休みを取るよう配慮する。

令和6年4月1日